hungry travelog
美しい海。うまいメシ。豪華なホテル。アジア方面の旅の記録。
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「世界遺産の町」について考える
チェンマイ~ルアンパバーン編を更新中ですが、今日の新聞にとても気になる記事があったので、久しぶりにニュースねた。

今回僕が旅行で訪れたルアンパバーンは、町全体が世界遺産になっている。
最近お邪魔する色んな旅好きの人達のブログを見ても、世界遺産の町、というのはとても魅力的だ。
ただ、そこに住む人の立場になって考えたことがあるだろうか。

International Herald Tribune紙1月10日付け2面。
記事で取り上げられているのはアフリカ中部、マリのジェンネという町。ここの旧市街は、建物が日干し煉瓦と泥で作られており、泥のモスクなんかが有名らしい。2000年以上の歴史があり、古い建物は150年以上も前のものだという。観光客を魅了する神秘的な町だが、この町の住人の言葉が紹介される。「泥の家なんて、誰が住みたいと思う?世界遺産になるってことは、何も変えちゃいけないってことなんだ。でも、俺たちだっていい暮らしがしたい。もっと広い家も、もっといい家具も欲しい。もっと近代的な暮らしがしたい。俺たちは不満なんだ」


(画像はUNESCO公式サイトから借用)


泥のモスクが倒壊の危機に陥ったとき、1億円規模の寄付が寄せられ、修繕が始まった。一部の者たちがそれに絡んで荒稼ぎした。住民達の不満は募り、しだいに観光客をにらみつけ、カメラが向けられると金を要求するようになる。町はゴミで溢れ、観光客は不満を訴え、ついに2008年にはユネスコが町に改善通告を突きつけたこともあった。

住民たちはもちろんこの町の文化、伝統に誇りを持っている。世界遺産に指定されたことで町が有名になったことも、悪く思っていない。ただ、もう少し自由に暮らしたい。外観は今のままで、家の中を改装したい。しかしユネスコのガイドラインでは、そういった改修は禁じられている。

町の建物を保護すべく、オランダ人のチームが送り込まれてきた。彼らは部屋を拡張する改修工事を禁じた。しかしある住民は、大きなタンスを家に置きたかった。部屋を拡張しないとタンスが入らないので、彼はオランダ人のルールを無視し、部屋と部屋の間の壁を取り壊して部屋を拡張した。ところが、それでバランスを失い、家ごと崩れてしまった。「オランダ人たちは泣いてたよ」と彼は言う。「でも俺たちはタンスが欲しかったんだ」。

この町の大工組合の棟梁が語る。
「誰かを助けたいと思うなら、そいつがしたいようにさせてやらないと。金出してやるからこうやって暮らせ、あれはするな、これはするな、なんてのは間違ってるよ」。彼は窓のない小さな泥の部屋を指さす。「これが家かい?墓じゃないのか?」

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「町全体が世界遺産」って、旅行者にはすごく魅力的に響く。
が、それは、その町に住む人達が町を育み、守ってきた賜である。僕たちがそれを楽しむために、彼らに不自由を強いる - そんなルールは、たしかに間違っているのかもしれない。
いい・悪いの二元論で簡単に片付く話ではない。が、観光客である僕たちも、もっとしっかり意識を持たなくてはいけないと思う。

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Asia Innovation Awardsに想う
9月15日付 Wall Street Journal 27面より
"ANZ mobile service targets Cambodia"

(これは新聞記事の翻訳や要約ではなく、記事を部分的に引用しながら自分が思うことを書いたものです)

カンボジアの人口1400万人のうち、銀行口座を持っているのは50万人ほどらしい。
もちろんカンボジアにも貯金や送金のニーズはあるが、支店やATMの数が少ないことから、金融機関はあまり機能していないようだ。例えばプノンペンなどの都市に出稼ぎに来ている人が、田舎の家族に金を届ける手段として、タクシーの運転手に託する、なんてこともあるらしい。が、これはリスクが高いし手数料も高い。
一方で、携帯電話はここ数年であっという間に一般庶民の間にも普及した。これを、送金のインフラとして活用してしまえ、とオーストラリア・ニュージーランド銀行が進出した。


(画像はWall Street Journalサイトからの引用)

WINGというサービスは単純なもので、今は機能が送金に限られているし、現金を引き出すためには結局国内に500カ所というATM(彼らはそう呼ばずにCash X-Pressと呼ぶ)に行かなければならない。しかし2009年に始まったばかりのこのサービスには既に15万の契約者がいるというから、ニーズがあるのは間違いない。

日本の金融機関は、ようやく東南アジア(の中の先進国)にようやく進出し始めた。しかしそれは、ほとんど全て現地に既に進出している日系企業や、せいぜい現地の大手企業・現地の富裕層目当て。現地の金融機関とは提携関係にありたいので、直接的な競争を避けたいという理由かもしれないけど、やっぱり現地にとことん入り込んでいこうという姿勢は感じられない。HSBCが自らを"The World's Local Bank"と呼んでいるのとは対照的なイメージだ。
日本の製造業のアプローチは、違うと思う。海外に進出し、現地人を雇い、技術を伝える。始めは日本向けの製造ラインのコスト低減が目的でも、次第に現地向けの商品が揃ってきて、現地の産業として育つ。タイの自動車産業なんかがその代表例だろう。

どうして同じ日本人なのに、金融機関は、海外に腰をどっしり据えたアプローチができないのだろう。
金融機関はお役所と似て、2~3年ぐらいで定期的にローテーション異動してしまう人事制度がある。日本の役所に専門家が育ちにくいのはこの制度の弊害とも言われるが、金融機関にも同じ事が言えるのではないか。初めて進出した海外で、ビジネスを立ち上げ、根付かせるには、5年、10年のスパンで物事を考えなくてはいけないのに、どうせ自分の任期は3年で、日本に戻ればエリートのポストが待っている、と思ってしまえば、自然と近視眼的なビジネスになってしまう。1トランザクションあたり50円程度のWINGのようなビジネスが、今の日本の金融機関で認められるはずはない、と思う。

欧米の金融機関が南アジアなどに進出してくるのは、発展途上の社会インフラ構築を助けるという人道支援的な色あいを前面に出しつつ、当然ながらこれが今後ビジネスとして大きく成長すると判断したからだ。マイクロファイナンスで何千万、何億という顧客候補を今のうちに囲い込んでおくのは、大金をつぎ込んでテレビや新聞にCMを出すよりも効果があると思う。

この記事は連載物で、Wall Street Journal紙が主催したAsia Innovation Awards 2010の最終選考に残った12事業を順番に紹介していくもの。
最終選考に残った12事業の内訳は、オーストラリア1、カンボジア1(今回紹介したもの)、中国3、香港2、インド3、シンガポール2。カンボジアも実質的にはオーストラリア企業が仕掛けたものとしてカウントすれば、今のアジア地域の勢力図そのものになる。日本の姿はそこにはない。

適切な例えかどうか分からないが、戦前・戦中、日本人はアジア太平洋に進出し、そこに道路や学校などの社会インフラを築いてきた。もともとそういうことを、やろうと思えばできる人たちだったのに、戦後の「戦争はすべて日本が悪」といういわゆる自虐史観のせいで萎縮してしまい、戦後65年も経過した今でも、日本人の心に根をはってしまっているような気がする。

そんな教育に「おかしい」と感じている人はそれなりに多いと思うのだが、これを正していくには、今後何十年かかるのだろう。

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2010年9月号 National Geographic P.27より
"Crawly Cuisine / Eat The Beetles"

(これは新聞記事の翻訳や要約ではなく、記事を部分的に引用しながら自分が思うことを書いたものです)

中国は人口が頭打ちで、高齢化社会に入っていくが、インドを筆頭に南アジアや、アフリカはまだまだどんどん人口が増え続ける。地球上の耕地面積は限られているので、食料不足となることが予測される。
これ自体はもう長年言われ続けていることだが、その対策として国連食料農業機関(FAO)が、昆虫を食料にすることを推奨しているとのこと。単に栄養価が高いというだけでなく、養殖に必要な土地も狭くて済むため、生産農家にとっても魅力的なのだという。
タガメは、脂肪分が多く栄養価が高い。バッタはタンパク質が豊富。アリは炭水化物、コオロギはカルシウムや鉄分が豊富。


(画像はNational Geographicのサイトから引用)

このブログを読んでくれる東南アジア好きな人たちは、タイ東北部ではタガメ(メンダー)やアリやバッタを食うことはご存知だろう。日本にもイナゴを佃煮にして食う文化はあるし、虫を食料とすることは、少なくとも知識としては知っているだろう。

虫に対する抵抗感が強いのは欧米で、ナショジオの記事も「我々もこのテーマを真面目に考えないといけない。これからは、スープにハエが入ってきたとしても、それはシェフが好意で入れたのかもしれない」などという昆虫学者の冗談めかした発言で締めているので、別段本気で考えてるわけでもないようだ。逆に言うと、ナショジオでさえ冗談半分で記事を書いてしまう程度なのか、と私自身は危機感を強めた気がする。

日本でも、虫を食うことへの抵抗感は強い。テレビの旅番組でも、タイやオーストラリアではレポーターが虫を食わされて大騒ぎするのはお約束だ。私も別に自分から進んで食いたいとは思わないが、他人が食うものにとやかく口を出すつもりもない。
生魚を食うのは野蛮だ原始的だと揶揄されていた日本食だって、ニューヨークになくてはならないトレンディな健康食となり、今や地方のスーパーにまで寿司コーナーがある。クジラについてはむしろ反対論が強まっているような気もするが、これは「抵抗感」の種類が違う(韓国やベトナムで犬を食うことへの反対論と同じ)ので、ここでは別物としておく。と、「気持ち悪いから」とか「ゲテモノだから」という理由で食を否定する傾向は、全世界的に少しづつ無くなる方向に進んでいるのではないかと思う。旅行者が増えたり、ネットの普及や、ジャーナリストではない一般人(ブロガー)の情報発信が増えたおかげで、少なくとも「偏見のない情報」に接する事ができるようになった時代の変化は大きい。
好き/嫌いはそれとは別の話で、虫が嫌いな人は嫌いなままでいればいい。しかし、東南アジアだけでなく世界各地に昆虫を食う文化があり、一方で食料危機に向けた対策が必要なこの状況で、ナショジオがいかにも西欧人的な視点で、「FAOが虫を食えってさ(笑)」的なトーンの記事を書いたことは、とても残念だ。

ところで、アフリカでバッタの被害で農作物が全部やられたとか、エチゼンクラゲやらオニヒトデの大量発生とかいうニュースを聞くたびに、そいつらを食料として活用できないのか?と思っていた。
しかしちょっと調べてみたらバッタの場合は群れがどんどん移動してしまうから、食料源にできるとしてもその日数は限られてしまうのが現実のようだ(アメリカの事例では、幅160キロ、長さ500キロに及ぶ数百億匹の群れでも、いち地点は6時間で通過していってしまうらしい)。ヒトデは何とか有効活用できないものなのか?

実際に昆虫を食った経験者のお話ということで、少し古い記事だが、ブログ「アジアの路地から」からご紹介

同じテーマで同じ図表を使ってるのに本文が全然違う記事がナショナルジオグラフィックのWeb版のほうにあったのであわせて紹介しておく。

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8月6日付ほか Wall Street Journal Weekend版2面より
"Arbitrage"

(これは新聞記事の翻訳や要約ではなく、記事を部分的に引用しながら自分が思うことを書いたものです)

Wall Street Journalの週末版(金曜日発行)にはArbitrageというコーナーがある。アービトラージとは「同じ価値をもつ商品の価格差を利用して利ザヤを稼ぐ取引き」のことで、おもに金融で使われる言葉。例えば、うまくやると、日本円100万円をドルに換えて、その全額をユーロに換えて、その全額をまた日本円に換える、という「右から左に流す」だけでもうかってしまったりする(こともある)。

金融系の新聞ならではの表現ではあるが、このWeekend版のコーナーはもうちょっと息を抜いて、同じ商品が世界各地でいくらで売られているかを比較するもの。
例えば、7月30日版で取り上げていたのは、エルメスのスカーフ。
日頃から欲しがっている人なら感覚的にわかっているかもしれないが、世界でいちばん高いのは東京。安いのはパリ。ヨーロッパ内とニューヨークでは(ドルに換算して)514ドルから577ドルとあまり差がないが、マニラ654ドル、バンコク745ドル、東京861ドル。東京が圧倒的に高い。

じゃあ日本製品なら東京が安いだろ、と思うと、そうでもない。たまたま今週のWeekend版ではヤマハのピアノ「C3グランドピアノ」が比較されている。
世界でいちばん安いのは、マニラ。20,578ドル。次が香港で、その次が東京だが、価格差はだいぶついて25,252ドル。もしかすると東南アジアで生産してるから物流コストがかからなくてマニラでは安いのでは?と単純に考えてしまうと、まったくそんなことはないことが分かる。小売りの世界というのは本当に複雑怪奇である。
シンガポール 27,290ドル
パリ 29,508ドル
上海 29,522ドル
バンコク 30,822ドル
ロンドン 33,848ドル
ジャカルタ 39,531ドル
クアラルンプール 40,766ドル
ニューヨーク 41,544ドル
シドニー 46,326ドル
ということで、今回はいちばん高いのはオーストラリアのシドニー。マニラのゆうに倍以上だ。シンガポールとKLの間で1万ドル以上の差があるってのもマレーシア人に「シンガポールまで買いに行ったほうがいいよ」と教えてあげたくなる。
どういう流通の仕組みになっていて中間業者がどれだけ儲けてるかとか、国によって贅沢品としてすごい関税をかけてるとか(たぶんイスラム国のマレーシアとインドネシアはこれがあるのでは)、色んな条件が重なっての結果なので、単純にはわからないところが面白い。


(写真はハーゲンダッツのサイトから引用)


で、ようやく今回の本題は、ハーゲンダッツのアイスクリーム。ハーゲンダッツの直営店で、店頭で食べるコーン入りのアイス1個の値段。さっきのピアノの例とは逆転し、世界でいちばんお得なのはジャカルタだ。
ジャカルタ 3.14ドル
ニューヨーク 3.79ドル
マニラ 3.87ドル
東京 3.98ドル(340円)
クアラルンプール 4.10ドル
バンコク 4.20ドル
ロンドン 4.30ドル
シンガポール 4.95ドル
パリ 5.15ドル
上海 5.31ドル
ブリュッセル 5.55ドル
これまた、単純に分析できる結果ではないが(特にヨーロッパ諸都市の価格差の説明は難しい)、アジアの各都市については単純に物価が安い順に並んでる気はする。東京だけは例外で。いま相当円高が進んでいるのでここの位置に並んでいるが、仮に1ドル=110円だとすると、3.09ドルということでジャカルタより更に安く、東京が世界最安ということになる!全然実感がなかったが実は日本ってハーゲンダッツが安いんですね~。

このArbitrageコーナーで取り上げられるのは、世界のどこでも買えるものであり、かつ、読者がみんなその存在を知らないと面白くないので、どうしても有名ブランド品になる。そうなると、ほとんどいつも「いちばん高い」側に並んでいるのが上海だ。生活必需品はまだ東京よりも安いから、そこでなんとかバランスが取れているのかもしれないが、とにかく輸入品、贅沢品の値段の高さは圧倒的なようだ。

ただ値段を並べただけで、何の解説もないのだが、これを見て「なぜだろう」と考えるのはけっこう面白くて、毎週楽しみにしているコーナーだ。
Wall Street JournalのWeb版WSJ.comでも過去4週間分だけは見られるようになっているが、新聞版のように一覧で出てくれないので、ちょっと比較では見づらい。

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8月7日付 International Herald Tribune 2面より
"Wait list raises 'hajj mafia' fears"

(これは新聞記事の翻訳や要約ではなく、記事を部分的に引用しながら自分が思うことを書いたものです)

(写真は米国サウジアラビア大使館サイトから引用)

先日はマレーシアのイスラムに関する記事を書いたけど、今度はインドネシア。
ご承知の通りインドネシアというのは人口で言えば世界最大のイスラム国。
なので、実は、毎年メッカへの巡礼の旅(hajjと言う)に参加するのもインドネシア人がいちばん多く、ほぼ1割を占めるらしい。メッカへの巡礼の旅というのは、イスラム教徒なら一生に一度は果たすべきだとされるが、いつでも誰でも行けるものでは決してない。まず、イスラム教徒じゃないとダメというのは大前提。我々が観光でひょいと覗くなんてことは断じてできない。
さらに、国によって違うかもしれないが、少なくともインドネシアの場合は政府がコントロールしており、希望する者は政府に登録すると順番待ちリストに載る。1年間に訪問が許されるのは約20万人のところ、現在このリストにはなんと120万人が登録されており、むこう6年間分の予約が埋まっているそうだ。

これだけ需要が高いと、必ず悪だくみをする輩が出てくる。
政府が主催するメッカ巡礼の旅の今年の1人あたり参加費用は3342ドル。30万円越えとなると我々日本人にとっても高めのツアーという感覚であり、インドネシアにおいては相当な高額だ(民間が主催するツアーもあるが、更に何倍も高い)。まず順番待ちリストに登録する時点で2500ドルを前払いしなければならず、政府は現在24億ドルあまりの預かり金を管理しているが、このお金の「使い込み」疑惑が起きている。記事のタイトルでいうhajj mafiaというのが、その汚職の裏で暗躍すると思われる者たち(今はまだ調査段階であり、明らかにされていない)。
その使い込みのせいで、旅行費用が無駄に高く設定されているというのだ。実際のところ隣国マレーシアのほうが費用は安く、かつサービスもいいらしい。
3000ドル以上という費用はとても庶民には捻出できず、就労ビザでなんとかサウジアラビアに入国し、メッカに忍び込む「もぐり」も、実は全巡礼者の3割ぐらいは居るというのがサウジアラビア政府の見解だとか(それでも2000ドル以上はかかるとのこと)。

しかし「イスラム教徒なら一生に一度は巡礼に行くべき」とか言いつつ2億人以上の人口を抱えるインドネシアから年20万人しか巡礼に行けないとなれば、ニーズが高騰するのは当然の成り行きだ。
我々は日頃気にすることもないが、けっこう深刻な問題であり、考えようによっては、ものすごいビジネスチャンスである。

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